がん診療の中核病院として、神奈川県のがん患者を徹底サポート

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副院長・地域連携室長・泌尿器科部長

岸田 健

当院は都道府県がん診療連携拠点病院の指定を受けており、神奈川県内のがん診療を牽引する立場にあります。私たちの使命は高度ながん診療を提供することに加え、『地域のがん診療を担う医師を育成し、患者さんを地域全体で診る医療体制を整える』など、神奈川のがん診療の中核として機能すること。患者さんががんとともにその人らしく生きられるよう、治療後の生活を視野に入れた支援体制を整えていることが当院の強みです。

神奈川のがん診療を支える

日本人の2人に1人ががんを発症すると言われるようになりました。当院はがん診療を専門としていますが、当院だけで神奈川県内すべての患者さんを診ることは不可能です。そこで私たちは、当院でなければならない高度ながん診療を提供すると同時に、神奈川県内のどこでも適切なレベルの標準治療が受けられるよう県全体のがん診療を整備することも重要と考えています。

標準治療とは科学的エビデンス(根拠)に基づく治療のことで、がんの治療はこれを基本に行われます。しかし、それはあくまでもガイドラインのような目安にすぎません。実際は患者さんの年齢や合併症、ご希望などに応じてさまざまなバリエーションが生じます。そのため医師には豊富な経験と、標準治療を軸にしつつ標準外のことにも対応できる懐の深さ、そして個々の患者さんに合わせて幅広い医療を提供できる柔軟な体制も必要です。当院はがん診療における地域の模範となり、ある程度の修練を積んだ医師を受け入れて、ここでの学びを地域で活かしてもらうことに尽力しています。

一方、新しいがん診療を確立するための取り組みも積極的に進めています。がんゲノム診療センターや重粒子線治療センターで最先端の治療を提供するほか、がん診療の未来を見据え、併設する臨床研究所との共同研究や新薬の治験なども推進しています。

心のケアから退院後の就労支援に至るまでがんに特化したサポート

多職種によるサポーティブなケアが充実していることも当院の特色です。がんの治療は手術や放射線治療、薬物療法を柱としますが、どれも医師だけでは成り立ちません。副作用対策や心のケア、経済的支援などの治療を完遂するためのサポート、さらに治療を終えた、いわゆるキャンサーサバイバーへの支援も重要で、そこでは多職種の関わりが不可欠です。例えば、がん相談支援センターでは専属の看護師やソーシャルワーカーが在籍して専門性の高い支援を行っています。アピアランスサポートセンターという脱毛や皮膚のケアなどの相談に乗る部署もあり相談員がいつでも対応します。

また就労支援にも積極的です。一昔前は、病院はがんの治療だけ行うのが基本でした。しかし、がんとともに生きる人が増えた今、長期の治療を受けながら仕事を続ける人や、治療後に復職を希望する人への支援が求められます。当院では医師も就労に関する認識を深め、患者さんの仕事の状況について医師から問いかけ、就労支援の窓口があることをご紹介するようにしています。同窓口ではハローワークや社会保険労務士につなぎ、仕事の継続、復職、新たな仕事探しに向けたサポートを行っています。

連携を強化し、がんの患者さんを地域ぐるみで診る

かつては診断から治療、療養生活まで同じ医療機関が担当するのが一般的でした。今でも「最初から最後までがんセンターで診てほしい」というご要望を頂くことがあり、我々も担当した患者さんとはずっと離れがたいものです。しかし、がんの患者さんが増加の一途をたどる今、高度かつ専門的ながん診療を提供するためには地域の医療者との役割分担が欠かせません。当院はがんの治療に特化し、治療後の経過観察や、治療が難しくなった患者さんが残された時間を過ごすための支援などは、近隣の療養型施設や緩和ケア病棟、在宅支援の診療所や訪問看護が担い、地域全体で1人の患者さんを支える。この流れは今後さらに進み、当たり前になっていくと思います。あるいは、そうならざるを得ないと言ってもいいでしょう。現在このような地域の体制はかなり整いつつあり、実際に在宅療養に戻っていただくと「住み慣れた家で家族と暮らせる。家に帰って良かった」とおっしゃる方が多く、病院で過ごす以上に良い療養ができている、と感じることがあります。一方で、地域に戻る時に「がんセンターに見捨てられた」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、訪問診療や緩和ケア病棟の医師、訪問看護師や介護職の方々と、我々は密に連携を取っています。不測の事態が生じても、往診医や訪問看護師がすぐに駆けつけてくれますし、当院で対応するべき事態が発生すれば連携して診療に当たります。地域の中で連携することによって決して患者さんを見捨てず、がん難民を生まないよう努めています。

できる限り医師も地域に出て、広い視野を

病院の医師は院内にとどまらず地域に出ることが重要――。
これが私の持論です。そうすることによって地域医療の現状が見えてきます。泌尿器科部長時代から地域の診療所や在宅療養患者の訪問を続けてきましたが、最近は地域連携室長として在宅診療所や緩和ケア病棟、さらに回復期リハビリテーション病棟を訪ねてきました。現場に行くと、「見る」と「聞く」ではまったく違うことを痛感します。地域の医療者との情報交換や相談はオンラインでもできますが、やはり現場に足を運んで直接話すことが大事。どういう患者さんを逆紹介して欲しいのかお聞きし、逆に当院への要望をお伝えいただき各診療科にフィードバックするようにしています。地域連携室の職員や診療科の医師が院外の施設を訪問し、情報交換会を開いたり、時には診療支援を行うことで相互理解を深めています。
他にもご高齢の方では当院に入院したらすぐに患者さんのケアマネジャーに連絡し、自宅での様子や退院後のサポート体制を把握します。退院後の生活まで想像しながら診療し、円滑な退院に向けて地域ぐるみで対応できるような連携を図っています。

セカンドオピニオン:その人らしく生きることを第一に治療選択肢を提案

当院の重要な使命の一つとして、がん専門病院としてセカンドオピニオンを提供することがあります。セカンドオピニオンを希望する患者さんの多くは現在の主治医からすでにある程度の説明を受けているのですが、十分理解できていなかったり、他に良い治療がないか迷っていることが多いため、知りたいことは何か確認し時間をかけて理解できるまで話します。

その中には、残念ながら治らない病状の方もおられます。今の医療では難しいという真実はお伝えせねばなりません。その際は、「お別れはいつか誰にでも来るものだけれど、すぐに重大な事態に陥るわけではない、そうであれば残った時間を有意義に過ごしませんか?」 とお話しします。治療だけにこだわらず、自分や家族のために過ごすことに気持ちを切り替える、ギアチェンジのご提案です。そうしないと患者さんはいつまでも迷ってしまい、怪しげな治療にすがってしまう方もいます。治療法がないと伝えるのは私たちもつらいことですが、そこはきちんと理解していただくよう心がけています。

がん関連の情報発信にも注力し、地域のヘルスリテラシーを高める

現在では多くの患者さんがインターネットなどで容易に医療情報を収集できますが、不適切な情報が元でかえって誤った考えを持つ方も少なくありません。その対策の1つとして、がんに関する適切な情報発信を行うことも当院の使命です。疾患や治療に関する市民公開講座のほか、患者さん同士の交流会も開いています。新型コロナの流行により対面式の講演に変わって、最近ではオンラインでの講演を企画しています。一般の方のがんへの理解が深まるよう、YouTube「神奈川県立がんセンターチャンネル」も開設しました。YouTubeのテーマは疾患や治療の基礎知識などが主ですが、がん診療の流れや当院の役割、地域連携の仕組みなどもお話ししていきたいですね。
患者さんだけでなく、地域の医療者に向けた情報発信も大切です。以前は対面形式で行っていましたが、オンラインも駆使して重粒子線治療やがんゲノム医療などの先端医療ついても旬の情報を発信したいと思っています。

幅広い選択肢の提供と精巣がんなどの希少がんの診療

私は昔から人と接する仕事に興味があり、教師もなりたい職業の1つでした。医師を目指したのも、患者さんと関わって病気を治す仕事にやりがいを感じたからです。泌尿器科は手術から抗がん剤治療まで幅広い治療手段を駆使し、しかも小児から高齢者、男女を問わず診療する科です。色々なことを自分でマネジメントしながらこの分野のスペシャリストになりたいと思い泌尿器科を選びました。

副院長・地域連携室長という立場にある今も泌尿器科で診療しています。前立腺がんは高齢男性に罹患率が高い疾患で、今後も増え続ける見込みです。前立腺がん診療における当科の強みは、手術ならロボット手術、放射線治療なら重粒子線治療という優れた治療手段を2つ備え、どちらも選択できることです。紹介される患者さんの多くはすでに治療の方向性を決めて来院されますが、私たちから再度セカンドオピニオンと同じくらい時間をかけてお話しします。すると手術希望だった人が重粒子線治療に変わったり、その逆のパターンもあったりします。泌尿器疾患は性機能や排尿障害など治療後の生活に影響することがありますし、個々の患者さんで治療のメリット・デメリットにおいて大事にすることが違うので、よく納得してから治療を受けてほしいですね。

当科では前立腺、膀胱、腎臓などの頻度の高いがんに加え、精巣がんのような希少がんが県内のみならず近隣の都県からも紹介されます。泌尿器科に限らず、そのような他では困難な症例の治療を行い、信頼に応えることががんセンターとしての使命である、と感じています。

院内の環境を徹底整備し、より良いがん診療を目指す

現在、私たちは特定機能病院の承認を目指しています。特定機能病院とは、高度な医療を提供している、医療者の教育・研修体制がある、安全な医療を提供する体制が整っているなど、高度な機能を有する医療機関として国の承認を得た施設のこと。その条件は厳しくハードルが高いので、プロジェクトを立ち上げて病院の質向上に取り組んでいます。その前段階となる病院機能評価(※)では「一般病院3」の取得に向けて病院全体で活動しています。病院機能評価に通ることが目的ではなく、院内の診療体制を振り返り良いところは伸ばし不十分なところを改善し、患者さんにとってより良い病院となることに職員一丸となって取り組んでいます。

こうした目標に向けて私にできるのは、職員が働きやすい環境を作ること。そうすれば自然と良い医療を提供できるようになり、ゆくゆくは患者さんのためになるはずです。私は縁の下の力持ちとなり、神奈川のがん診療向上に貢献したいと思っています。

※病院機能評価は、病院の運営管理や提供する医療について中立的・科学的・専門的な見地から評価を受けること。「一般病院3」は主に高度な医療の提供、高度の医療技術の開発・評価、高度の医療に関する研修を実施する病院、または準ずる病院(特定機能病院、大学病院の本院など)で、「一般病院2」より高度な機能のある病院を指す。

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