がん情報

上のグラフは「年齢調整り患率」（人口10万にあたりのがんにかかる人の数に年齢調整を加えたもの）を男女別に上から6位までのがんの種類別に表したものです。年齢調整することで、人口構成が違う年次の結果を比較することができます。一方、年齢調整のみによっては、医療の進歩で脳卒中などのがん以外の病気の死亡率が下がり、相対的にがんにかかる患者さんが増えることの影響は調整できない点に注意が必要です。
ここでは胃がん、肝がんが大きく減少しており、一方で、結腸・直腸がん、前立腺がん、乳がん、子宮がんが増加していることがわかります。それでは、そのような年代を経た状況の変化はどのようにして起こったと考えられているのでしょうか。

がんにかかった人の数の増減には様々な要因が考えられます。ここではいくつかの要因について簡単に取り上げます。

衛生環境の変化

ピロリ菌（ヘリコバクター・ピロリ）の感染者数が減ったことにより、胃がんにかかる人が減少したと考えられています。ピロリ菌の感染のほとんどは乳幼児期に起こり、上下水道が整備されていなかった時代は井戸水などから感染が起こっていたものが、現代では上下水道の整備により井戸水を直接飲む機会はほとんどなくなったため、胃がんの減少につながったとされています。現代の感染の多く（約80%）は飲料水ではなく、ピロリ菌に感染している家族から、家庭内で口にするものを介して起こっていると考えられています。

医療状況の変化

肝がんの主な原因となる肝炎ウイルスへの対策が進んだことで、肝がん（主に肝細胞がん）にかかる人が減少したと考えられています。献血された血液に肝炎ウイルスが混入していないか検査が徹底されるようになり、ウイルスに汚染された血液が輸血される危険はほぼなくなりました（未知の病原体がいる可能性が否定できないため「ほぼ」とされます）。
また、将来的な話にはなりますが、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の影響も今後がんり患率に大きな影響を与えると考えられています。ヒトパピローマウイルス（HPV）への感染が長期に持続することは子宮頸がんの原因として大きな割合を占め、ワクチン接種によりHPVの感染を防ぐと、多くの子宮頸がんと、がんに移行する前段階の状態を予防できることが知られています。日本国内では2009年より接種可能となりましたが、社会的に副作用に対する懸念が高まったことから接種率が非常に低い状態が続き、2022年4月になって再び接種勧奨が再開されました。現在はその間の世代が受ける不利益を少しでも緩和するため、キャッチアップ接種が行われています。一方、米国ではHPVワクチン接種が始まった最初の世代において、子宮頸がんの発生率が大幅に減少するなど、すでにその影響と思われる変化が報告されてきています。日本においても接種率の上昇とともに、今後同様の変化が起こるのではと注目されています。

ライフスタイルの変化

塩分を摂りすぎることは、高血圧、脳卒中などのリスクを高めるのみならず、胃がんのリスクにもなることが知られています。食生活の欧米化により、塩分摂取量が少なくなったことも、胃がんにかかる人が減少したことに関係していると考えられています。その一方で、赤身の肉や加工された肉の摂取量が増加したことで、逆に大腸がんにかかる人が増加したとも考えられています（平均的な日本人の摂取量で大腸がんのリスクがどの程度増加するかについては議論があります）。
喫煙は肺がんをはじめとして、さまざまながんのリスクとなることが知られています。喫煙率は特に男性で1965年ごろを皮切りに低下し続けています。肺がんでは、1995年ごろから年齢調整死亡率が低下し始め、年齢調整り患率も上昇のトレンドがほぼ横ばいの推移となっています。このように、喫煙率の低下が肺がんのり患率や死亡率にも影響を及ぼしていると考えられています。
女性を取り巻く環境の変化は乳がんの患者数の増加の原因の一つと考えられています。乳がんにはエストロゲンなどの女性ホルモンの影響で増殖が促進されるものがあります。近年の女性の社会進出に伴い、晩婚・非婚が増加したこと、出産機会の減少により女性ホルモンの分泌の変化が乳がんの患者数に影響していると考えられています。

がん検診の影響

乳がんのマンモグラフィを用いた乳がん検診や、前立腺がんのPSA検診（前立腺がんに特徴的な血液検査値を用いたがん検診）などの実施、受診率の上昇により、がん検診によって発見されるがんも増えています。
がんの中には、とてもゆっくりとした速度でしか成長しないものや、自然に縮んで消えてしまったりするものがあることがわかっています。通常これらのがんは症状も出ず、生涯発見されないままになります。このように、現在がんと診断されていない人の中にも、一定数、ほとんど無害ともいえるがんを持った人が存在します。これらのがんも、一度検診などによって発見され、がんと診断されると、がんり患数は見かけ上増加します。しかし、本当の意味でがんになる人が増えているわけではありません。このようなり患を「過剰診断」と言い、がん検診の方法や医師の診断能力とは関係なく一定数発生すると考えられています。一方、成長しやがて命を脅かすがんの場合、検診を行わなくともやがて症状をきたすため、見かけ上のがんり患数の増加は起こりません。

過剰診断の問題点は、統計的な側面だけではありません。がん検診で見つかったがんが、本来であれば生涯不利益をもたらさないがんであるか、成長しやがて命を脅かすがんかを見分ける確実な方法がないのです。そのため、一定の確率で本来は不要な手術や放射線、抗がん剤などによる治療を受けることになる人が発生し、治療それ自体や、合併症、副作用などによる不利益を被ることになります。このような不利益をなるべく減らすことができるよう、国立がん研究センターとがん予防・検診研究センターで発行する各種がん検診のガイドラインでは、科学的根拠をもとにこれらのリスクをうまくバランスできるようガイドラインが策定されています。また治療の基準に関しても、各学会がガイドラインを作成し、患者さんに与える不利益が最小となるように日々内容が改定されています。