各学部の研究活動
がん予防・情報学部

研究スタッフ

部長 成松宏人(なりまつ ひろと)成松 宏人
1) 内線番号 4022
2) FAX番号 045-520-2216
3) Eメール narimt54@gancen.asahi.yokohama.jp
4) 専門 腫瘍内科学・公衆衛生学(医学博士)
主任研究員 片山佳代子(かたやま かよこ)片山 佳代子
1) 内線番号 4024
2) FAX番号 045-520-2216
3) Eメール katayama@gancen.asahi.yokohama.jp
4) 専門 疫学、公衆衛生学(医学博士)
主任専門員(保健師) 夏井佐代子(なつい さよこ)
1) 内線番号 4033
2) FAX番号 045-520-2216
3) Eメール kikaku@gancen.asahi.yokohama.jp
任期付研究員 阪口 昌彦
1) 内線番号 4020
2) FAX番号 045-520-2216
3) Eメール sakaguchi@gancen.asahi.yokohama.jp
研究補助員(非常勤) 牛山明美(うしやま あけみ)
1) 内線番号 4023
2) FAX番号 045-520-2216
3) Eメール ushiyama@gancen.asahi.yokohama.jp
研修生 中村 翔(なかむら しょう)
    腫瘍内科医
    山形大学大学院医学系研究科 博士課程
研修生 菅原祐也(すがわら ゆうや)
    山形大学大学院医学系研究科 博士課程
研修生 山路 学
     

研究活動の概要

 がん予防・情報学部では神奈川県地域がん登録事業の実務を担当し、長年にわたって精度の高いがん登録の確立に貢献してきました。がん登録とは、がん患者のデータを収集・整理・分析する仕組みであり、こうした地道な集積作業以外にがんの実態を把握する手段はありません。がん登録はがん対策にとって欠かすことの出来ない資産です。このような地域がん登録事業の成果を引き継ぎ、平成28年より、全国がん登録が開始されました。引き続き、当学部では神奈川県民の貴重な資産であるがん登録事業を担っていきます。
 また当学部には、がん医療、遺伝医療、公衆衛生学、疫学、生物統計学、数学などのバックグラウンドを持つスタッフを擁しています。このようなバックグラウンドを活かし、研究デザインの立案から統計解析などの臨床疫学分野まで、がんセンター内外の研究を問わず積極的な研究参画も行っています。さらに、今後はがん登録のデータを活用した、がん対策に資する研究に力を注いでいきます。以下は取り組んでいる主な研究テーマです。

主な研究テーマ

  1. がん登録データを活用した「がん」の評価
     がん登録データを活用した疫学研究を行っています。具体的には、検診などのがん対策の評価や、患者動向の評価、そして将来患者の予測などを行っています。これらは、学術的に重要なだけではなく、神奈川県のがん対策を向上させるためにも重要な研究です。
  2. がん予防を目的としたゲノムコホート研究の実施
     がんや生活習慣病は、生活習慣と遺伝要因が複雑に関係して発症していると考えられていますが詳しいことは良くわかっていません。それらに対するより効果の高い予防法を実現するためには、生活習慣と遺伝がどのように病気を引き起こすのかを解明する必要があります。
     そこで、平成28年度より「神奈川みらい未病コホート研究」を開始します。多くの神奈川県内在住の地域住民の方にご参加いただき、未来の、より効果的な、がんや生活習慣病予防の実現を目指します。
  3. がんの新たなスクリーニング法の開発
     いま行われているがん検診よりも簡単で楽に受けられる検診の方法を開発しています。
     現在は、血液のアミノ酸の分布(プロファイル)に注目し、それをがん検診や予後の判定に活用できないか、研究しています。
  4. 抗がん剤の費用対効果の評価(レギュラトリーサイエンス研究)
     近年の抗がん剤治療は著しく進歩しています。特に分子標的薬と言われる、新しいタイプの抗がん剤が多く臨床の現場で使われるようになりました。しかし、それらの新しい薬剤には多額の開発費用がかかっており、上乗せされる分薬価の高騰を招いています。これは、国民医療費の高騰を引き起こすことが心配されています。
     この研究では、従来あまり重視されてこなかった費用対効果の考え方を用いた抗がん剤を再評価して、持続可能ながん医療のあり方を探ります。
  5. 「がん教育」についての研究
     がん対策推進基本計画に新たに「がんの教育・普及啓発」が追加され、健康と命の大切さについて学び、自らの健康を適切に管理し、がんに対する正しい知識とがん患者に対する正しい認識を持つような教育・普及啓発を行うことが求められるようになりました。
     そこで、より多くの方々にがんのことを伝えるために、効率的ながん教育や啓発を行う方法を開発しています。

 これらの研究は当部門のみではなく、臨床の各科や他施設の研究部門、行政機関、民間企業等との協力や共同によって研究を遂行している。

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